新NISAで何を買うべき？銘柄の選び方や投資戦略を徹底解説！

2024年1月から始まった新NISAでは、成長投資枠とつみたて投資枠の2つの投資枠を併用できる。

ただし、「新NISAで何を買うべきか」に万人共通の正解はない。運用目的、投資期間、リスク許容度によって、向いている商品は変わる。

今回の記事では、成長投資枠・つみたて投資枠で検討されやすい投資信託の例を紹介し、新NISAに適した銘柄の選び方を解説する。

掲載している銘柄は購入を推奨するものではなく、あくまで選び方を理解するための例だ。実際に投資する際は、最新のNISA対象商品、取扱金融機関、信託報酬、リスクを確認してから判断しよう。

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新NISAで何を買う？まずは長期・分散・積立を軸に考える

新NISAで投資する商品を選ぶ前に、まずは制度の基本と2つの投資枠の違いを確認しておこう。

新NISAの基本的な仕組みとメリット

2024年からのNISAは、つみたて投資枠と成長投資枠の2つの投資枠で構成される非課税制度だ。

それぞれの主な特徴は下記の通りとなる。

	つみたて投資枠	成長投資枠
年間投資枠	120万円	240万円
投資方法	定期・継続的な買付	積立投資・一括投資のどちらも可能
非課税保有期間	無期限	無期限
非課税保有限度額	1,800万円（うち成長投資枠は1,200万円）
口座開設期間	恒久化	恒久化
投資対象商品	長期の積立・分散投資に適した一定の投資信託等	上場株式、投資信託等（整理・監理銘柄、信託期間20年未満、毎月分配型の投資信託などを除く）
対象年齢	18歳以上（2026年5月時点。口座開設年の1月1日時点で判定）

新NISAの大きなメリットは、NISA口座で取得した上場株式等の譲渡益や配当等が原則として非課税になることだ。

通常、上場株式等の譲渡益や配当等には20.315％（所得税および復興特別所得税15.315％、地方税5％）の税金がかかる。NISA口座を活用すれば、この税負担を抑えられる。

ただし、個別株などの配当金が非課税になるのは、原則として証券会社を通じて配当を受け取る「株式数比例配分方式」を選択している場合に限られる。配当を受け取りたい人は、証券会社の設定も確認しておきたい。

また、NISA口座で損失が出た場合、その損失は税務上なかったものと扱われる。特定口座や一般口座の利益との損益通算や、損失の繰越控除はできないため、非課税だからといって過度にリスクを取るのは避けたい。

2023年までの旧NISAでは非課税期間が一般NISAは最長5年、つみたてNISAは最長20年だったが、2024年からのNISAでは非課税保有期間が無期限となった。長期目線の資産形成に使いやすくなった点は大きな変更点だ。

成長投資枠とつみたて投資枠はどう使い分ける？

2023年までの旧NISAでは、つみたてNISAと一般NISAは年ごとにどちらかを選ぶ必要があった。一方、2024年からのNISAでは、成長投資枠とつみたて投資枠を併用できる。

つみたて投資枠は、長期の積立・分散投資に適した一定の投資信託等に投資する枠だ。毎月コツコツ積み立てたい人や、投資の習慣を作りたい人に向いている。

成長投資枠は、投資対象の幅が広く、投資信託だけでなく上場株式やETFなども購入できる。毎月積み立てることも、ボーナスや余裕資金でスポット投資することも可能だ。

初心者の場合は、つみたて投資枠で低コストのインデックスファンドを積み立て、成長投資枠では同じファンドを買い増す、またはリスクを抑えた範囲で別の投資対象を追加する使い方が考えられる。

新NISAでは「コア・サテライト」で考えると選びやすい

新NISAでは、「長期・分散・積立」を軸にしつつ、資産全体をコアとサテライトに分けて考えると銘柄を選びやすい。

コアとは、資産形成の中心になる部分だ。全世界株式、米国株式、先進国株式など、広く分散された低コストのインデックスファンドが候補になりやすい。

サテライトとは、リターンの上乗せを狙う部分だ。テーマ型ファンド、アクティブファンド、個別株などが候補になるが、値動きが大きくなりやすいため、資産全体の一部にとどめるのが現実的だ。

投資信託は、1本で複数の銘柄や資産に分散投資できる商品が多い。少額から始めやすく、初心者でも分散投資を実践しやすい点が特徴だ。

ただし、投資信託にも元本保証はない。運用方針、投資対象、信託報酬、為替リスクなどを確認し、自分の運用目的に合う商品を選ぶことが大切だ。

新NISAの成長投資枠で検討されやすい銘柄例｜一括投資だけでなく積立にも使える

成長投資枠は年間240万円まで投資でき、積立投資にも一括投資にも使える枠だ。

つみたて投資枠の対象になっている投資信託を成長投資枠で買い増すこともできるため、初心者はまずコア資産の積み増しに使う方法を検討するとよい。

ここでは、成長投資枠で検討されやすい投資信託の例を、インデックス型とアクティブ型・テーマ型に分けて紹介する。

なお、同じNISA対象商品でも、金融機関によって取り扱いがない場合がある。購入前には、利用している証券会社や銀行の画面で取扱状況を確認しよう。

インデックス型投資信託の例｜低コスト・分散性を重視したい人向け

インデックス型投資信託は、特定の指数への連動を目指す商品だ。運用コストが比較的低い商品が多く、長期投資のコアとして検討しやすい。

例	ファンド名	主な投資対象・特徴	確認したいポイント
1	ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）	米国の代表的な株価指数であるS&P500への連動を目指す	米国株への集中度、為替リスク
2	ＳＢＩ・Ｖ・Ｓ＆Ｐ５００インデックス・ファンド	S&P500への連動を目指す米国株式インデックスファンド	運用方式、実質コスト、取扱金融機関
3	楽天・全米株式インデックス・ファンド	米国株式市場全体に近い値動きを目指す	米国集中のリスク、指数の違い
4	ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 全世界株式（オール・カントリー）	日本を含む全世界の株式に分散投資する	全世界型でも米国比率が高めになりやすい点
5	ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 先進国株式インデックス	日本を除く先進国株式に分散投資する	日本株・新興国株を含まない点
6	たわらノーロード 先進国株式	日本を除く先進国株式に分散投資する	信託報酬、純資産総額、資金流入
7	＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド	日本を除く主要先進国の株式に投資する	取扱金融機関、信託報酬、運用実績
8	ｉＦｒｅｅＮＥＸＴ ＦＡＮＧ＋インデックス	米国の大型テクノロジー企業などに集中投資する指数への連動を目指す	値動きが大きくなりやすく、サテライト向き

※ファンドの対象指数、信託報酬、NISA対象区分、取扱金融機関は変更される場合があります。購入前に最新の目論見書や金融機関の情報を確認してください。

インデックス型でも、全世界株式、米国株式、先進国株式、特定テーマ型ではリスクの取り方が異なる。

迷う場合は、まず全世界株式や先進国株式など、投資先が広く分散された商品から比較すると、資産全体の偏りを抑えやすい。

アクティブ型・テーマ型投資信託の例｜成長性を狙うほど値動きも大きくなりやすい

アクティブ型投資信託は、指数を上回る運用成果を目指す商品だ。テーマ型ファンドは、AI、半導体、ロボティクス、インド株式など、特定の分野や地域に投資するものが多い。

成長性を狙える一方で、投資対象が集中しやすく、値動きが大きくなる場合がある。コア資産というより、余裕資金の一部でサテライトとして検討するのが基本だ。

例	ファンド名	主な投資テーマ	注意点
1	Ａ・バーンスタイン・米国成長株投信Ｂコース（為替ヘッジなし）	米国の成長株	為替変動、成長株の値動き
2	ＧＳテクノロジー株式ファンド Ｂコース（為替ヘッジなし）	テクノロジー関連株式	業種集中、信託報酬
3	グローバル・ハイクオリティ成長株式ファンド（為替ヘッジなし）	世界の成長企業	為替変動、組入銘柄の集中度
4	グローバルＡＩファンド	AI関連企業	テーマの過熱感、値動きの大きさ
5	グローバル・ロボティクス株式ファンド（１年決算型）	ロボティクス関連企業	テーマ集中、長期成長性の見極め
6	野村世界業種別投資シリーズ（世界半導体株投資）	世界の半導体関連株式	景気循環、業種集中
7	ＨＳＢＣ インド・インフラ株式オープン	インドのインフラ関連株式	新興国リスク、為替変動
8	インド消費関連ファンド	インドの消費関連企業	地域集中、流動性、為替変動

※アクティブ型・テーマ型ファンドは、インデックス型より信託報酬が高い場合や、特定の業種・地域に集中する場合があります。

ロボティクス、AI、半導体、インド株式などは成長期待が注目されやすい分野だが、相場環境によっては大きく値下がりする可能性もある。

成長投資枠でテーマ型ファンドを選ぶ場合は、資産全体に占める割合を決めたうえで、値下がりしても長期保有できる範囲にとどめよう。

新NISAのつみたて投資枠で検討されやすい銘柄例｜まずは分散性とコストを確認

つみたて投資枠は、長期の積立・分散投資に適した一定の投資信託等が対象になる。

金融庁の資料によると、つみたて投資枠の対象商品は2026年5月11日時点で354本ある。選択肢が多いため、いきなり銘柄名で選ぶのではなく、まずは投資対象とコストで絞り込むとよい。

ここでは、つみたて投資枠で検討されやすい投資信託・ETFの例を紹介する。

例	ファンド名	分類・投資対象	選び方の目安
1	ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 全世界株式（オール・カントリー）	全世界株式	1本で世界の株式に分散したい人向け
2	ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）	米国株式	米国主要企業に投資したい人向け
3	ＳＢＩ・Ｖ・Ｓ＆Ｐ５００インデックス・ファンド	米国株式	S&P500連動型を比較したい人向け
4	楽天・全米株式インデックス・ファンド	米国株式	米国株式市場に広く投資したい人向け
5	ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 先進国株式インデックス	先進国株式	日本を除く先進国に分散したい人向け
6	＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド	先進国株式	同じ先進国株式型の信託報酬や実質コストを比較したい人向け
7	たわらノーロード 先進国株式	先進国株式	先進国株式型の選択肢を比較したい人向け
8	ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ バランス（８資産均等型）	バランス型	株式以外の資産にも分散したい人向け
9	ｉＦｒｅｅＥＴＦ ＴＯＰＩＸ（年１回決算）	国内株式ETF	日本株に投資したい人向け。取扱金融機関を確認
10	ｉＦｒｅｅＥＴＦ 日経２２５（年１回決算）	国内株式ETF	日経平均株価に連動するETFを検討したい人向け

※つみたて投資枠の対象商品や取扱金融機関は変更される場合があります。ETFは金融機関によって取り扱いが限られることがあります。

つみたて投資枠では、長く積み立てても負担になりにくい信託報酬の低さや、投資先の分散性を重視したい。

どんなファンドに投資するか迷う場合は、全世界株式、米国株式、先進国株式など、投資対象がわかりやすく、長期で積み立てやすいインデックスファンドから比較するとよい。

一方で、米国株式だけに投資する商品は米国市場の影響を大きく受ける。全世界株式型でも米国比率が高くなることがあるため、投資先の内訳は目論見書や月次レポートで確認しておこう。

初心者向け｜新NISAで買う銘柄の選び方

これから新NISAを始める場合、銘柄名から選ぶのではなく、以下の順番で整理すると失敗しにくい。

生活防衛資金と投資期間を確認する

最初に確認したいのは、投資に回すお金が余裕資金かどうかだ。

生活費、近いうちに使う教育費、住宅購入資金、車の購入費などを無理にNISAへ回すと、相場が下がったときに損失を抱えたまま売却せざるを得ない可能性がある。

数年以内に使う予定のお金は、預貯金など値動きの小さい方法で管理するのが基本だ。新NISAは、10年以上など長期で運用できる資金を中心に活用しよう。

運用目的、リスク許容度を明確にする

次に、投資を行う目的とリスク許容度を明確にしよう。

例えば、「老後資金を補いたい」「子どもの教育資金の一部を長期で準備したい」「余裕資金を将来のために運用したい」など、目的によって投資期間や必要なリターンは変わる。

リスク許容度は、収入、年齢、家族構成、資産額、投資経験、値下がりしたときの心理的な負担によって異なる。

値下がりしたときにすぐ売却したくなる金額を投資してしまうと、長期投資を続けにくい。まずは、生活に影響しない範囲で始めることが大切だ。

投資信託のカテゴリーを選ぶ

投資信託は、投資対象や運用方針によってリスク・リターンのバランスが変わる。

一般的に、株式を中心に組み入れるファンドは、債券を中心に組み入れるファンドより値動きが大きくなりやすい。

また、先進国株式より新興国株式、広く分散された株式ファンドより特定テーマに集中したファンドの方が、値動きが大きくなる傾向がある。

初心者の場合は、まず全世界株式、先進国株式、米国株式、バランス型など、投資対象が理解しやすいカテゴリーから比較するとよい。

個別ファンドを比較・選択する

投資信託のカテゴリーを決めたら、個別のファンドを比較していこう。

個別ファンドを比較する際は、以下のようなポイントに注目したい。

特に、長期で保有する場合は信託報酬に注意したい。

購入時手数料がかからないファンドでも、信託報酬は保有中に継続して差し引かれる。わずかな差でも、長期運用では運用成果に影響しやすい。

ただし、信託報酬が安ければ必ずよいというわけではない。投資対象、運用方針、純資産総額、資金流入の状況も合わせて確認しよう。

新NISAで何を買うか悩んだらプロへの相談も選択肢

ここまで、新NISAで検討されやすい銘柄例や、投資信託の選び方について紹介してきた。

とはいえ、目的やリスク許容度を整理したうえで、自分に合う商品を選ぶのが難しいと感じる人もいるだろう。

そのような場合は、資産運用の専門家に相談するのも選択肢の一つだ。

新NISAでの運用を専門家に相談するメリット

専門家に相談すると、銘柄名だけでなく、運用目的、投資期間、リスク許容度、家計全体のバランスを踏まえて運用方針を整理しやすい。

また、値下がりしたときの対応や、成長投資枠とつみたて投資枠の使い分け、既に保有している金融商品との重複なども確認できる。

初心者の場合は、最初に「どの商品を買うか」だけでなく、「どのくらいの金額を、どれくらいの期間、どのリスクで運用するか」を相談できる点がメリットになる。

新NISAについて相談できる主な相談先

新NISAについて相談できる主な相談先には、証券会社・銀行、FP（ファイナンシャルプランナー）、IFA（独立系ファイナンシャル・アドバイザー）などがある。

相談先	特徴	確認したい点
証券会社・銀行	自社で取り扱う商品や手続きに詳しい	取扱商品の範囲、手数料、提案内容の偏り
FP	家計、保険、住宅ローン、ライフプランを含めて相談しやすい	具体的な金融商品の提案・仲介ができる資格や登録の有無
IFA	金融商品仲介業者として、個別商品の提案や取引支援を行える場合がある	登録情報、提携金融機関、報酬体系、取扱商品の範囲

IFAは、証券会社等の金融機関と業務委託契約を結び、顧客の資産形成に関する提案や取引支援を行う専門家だ。

特定の金融機関の社員ではないため、金融機関の営業方針に左右されにくい形で相談したい人にとっては選択肢になる。

ただし、IFAによって提携している金融機関、取り扱える商品、報酬体系、得意分野は異なる。相談する前に、登録情報や手数料、提案範囲を確認しておこう。

新NISAで買う銘柄は「目的・期間・リスク許容度」から選ぼう

新NISAは、NISA口座で得られる譲渡益や配当等が原則非課税になる制度だ。

一方で、投資である以上、元本割れのリスクはある。損失が出ても損益通算や繰越控除はできないため、非課税メリットだけで商品を選ばないことが大切だ。

新NISAで銘柄を選ぶ際は、まず「長期・分散・積立」を意識し、自分の目的、投資期間、リスク許容度に合う商品を選ぼう。

つみたて投資枠では、低コストで分散しやすいインデックスファンドをコアにしやすい。成長投資枠では、同じコア資産を買い増すほか、余裕資金の範囲でアクティブ型やテーマ型をサテライトとして検討する方法もある。

個別の投資信託について相談したい場合や、新NISAでの運用方針を整理したい場合は、IFA（独立系ファイナンシャル・アドバイザー）などの専門家に相談するのも選択肢だ。

相談先を選ぶ際は、提案内容だけでなく、報酬体系、取扱商品、登録情報、担当者との相性も確認しておこう。

IFA検索サービスを利用すれば、希望条件に合うアドバイザーを比較しやすい。新NISAの銘柄選びに迷っている方は、必要に応じて相談先を探してみよう。

新NISAの銘柄選びに関するよくある質問

出典

金融庁「NISAを知る：NISA特設ウェブサイト」
金融庁「資産形成の基本：NISA特設ウェブサイト」
金融庁「つみたて投資枠対象商品」（更新日：2026年5月11日）
金融庁「つみたて投資枠対象商品の分類（2026年5月11日時点）」（更新日：2026年5月11日）
資産運用業協会「NISA成長投資枠の対象商品」（更新日：2026年5月11日）
国税庁「No.1535 NISA制度」（更新日：2025年4月1日）
国税庁「No.1463 株式等を譲渡したときの課税（申告分離課税）」（更新日：2025年4月1日）
国税庁「No.1331 上場株式等の配当等に係る申告分離課税制度」（更新日：2025年4月1日）
厚生労働省 職業情報提供サイト job tag「独立系ファイナンシャル・アドバイザー（IFA）」